- 原価計算は、常時継続的に行われる原価計算制度と、必要な時に随時行われる特殊原価調査とからなっている。
- 原価は、有形、無形の「経済的価値のある財貨」を「消費」したときに発生する。ゆえに、消費しても経済的価値のないものであれば原価にならない。また、経済的価値のある財貨であっても消費しなければ原価とはならない。
- 財貨が消費されると、経済的価値は、消費の結果生じた給付に乗り移ると考えられる。
- 企業における本業以外を目的として消費された時に生じたコストは原則原価と認めない。(資本調達の際発生したコストなど)
- 異常事態のもとコストが発生した時、それは原価とは認めない。
- 原価計算制度は国によって全く異なる
- 原価は支出原価と機会原価の2つに分類して捉えることができる。
- 支出原価とは支払われた現金支出額によって測定した原価である。
- 機会原価とは、実際に支出があった用途以外にその支出を振り向けたならば得られたはずの最大利益額によって測定する原価である。
- 機会原価は経営判断に用いられることがあるが、これを測定するのは非常に難しい。