- 原価計算は伝統的接近方法を採用するか、貢献利益的接近方法を採用するかで全部原価計算と直接原価計算に分類できる。
- 全部原価計算は売価決定を目的として誕生したという歴史があり、職能別原価分類が重視される。
-全部原価計算において、全ての原価は、収益に対して同程度貢献したと考えられる。(原価の同質性) - 原価の同質性より、伝統的な損益計算では、全ての原価は製品原価として製品に集計できるとしているが、現実にはこれは不可能であるため、製品に直接結びつけることのできない原価は期間原価として別に処理される。
- 理想は全ての原価を製品原価に集約することであり、期間原価は必要悪である。
- 直接原価計算は、経営活動量と原価の関係を考察する目的で誕生したという背景から、変動費、固定費の分類が重視される。
- 直接原価計算では、原価は収益との関連に置いて異質的である。ここに貢献利益の考えが生じる。
参考
岡本清(2000) 原価計算 国元書房